仕事を辞めたい人必読!やるべき行動と引き止められた時の対処法

「仕事を辞めたい」と思っていても退職の意思を上司に伝えるのは、かなりの勇気が要りますよね。たとえ退職の意思を伝えても人出不足を理由に引き留められたり、怒られたりしてスムーズに退職できないことも想定されます。そんなことを考えると、ますます退職の話をするのは言いにくいですよね。

今日はそんなあなたに、仕事を辞めたいと考えてから実際に行動に移すまでの具体的な方法や注意すべきポイントをお伝えします。是非参考にしてください!

1:退職の意思が固まったらやるべき2つの行動

1−1:まず退職したい日にちを決める

可能であれば明日から仕事に行きたくないという人もいるとは思いますが、基本的には退職の意思を伝えてから最低1ヶ月は働かないといけないという決まりの会社がほとんどだと思います。

あなたが仕事が合わない、仕事がキツイ、次の就職先が決まったなど、退職したい事情はさまざまだと思いますが、いずれにしてもまずはこの日で最後という退職したい日にちを決めてください。

明日から行きたくないのか1ヶ月先まで我慢できるのか考えてみて明日から行きたくないのであれば今すぐやることが決まってきます。ここで重要なのはその日で辞めるという強い意思を持つことです。

1−2:退職の意思を伝える

自分の中で退職の意思が固まり、退職日も明確になったらいよいよ会社側にその意思を伝えなければなりません。過去に退職した人達がどんな過程をたどって辞めたかがわかると、その先の工程をスムーズにこなすことができるかもしれません。

中には、退職の意思を伝えたあと無視をされたり嫌がらせをされたりする先輩を見て自分もあんな風にされるのかと思うと、怖くて言えませんという方がいます。後の項目で触れますが、どのくらいの期間を持って、誰に、どうやって意思を伝えるかも重要なのです。

一般的には1ヶ月以上の余裕を持って、人事権がある上司や社長に伝えるのが望ましいと言われています。しかし、3ヶ月、6ヶ月、1年前という早い段階で告知することが望まれるような会社・部署であれば、できるだけ慣例に従うのが会社と揉めることなく退職をスムーズに進めることにもつながります。

なので、退職の意思が固まったら早めに伝えましょう。

1−3:退職の意思を伝えられない人は

とは言え、退職の意思を伝えるのは上司が怖くて退職を言い出せない人がほとんどだと思います。上司の引き留めが激しくて難航している、と言った場合には誰かの力を借りる必要もあるかも知れません。

最近では退職の手続きを代行してくれる退職代行サービスというのがありますので、そういった代行業者を利用する手もあります。もちろん費用は掛かりますが、想定した期間を過ぎても辞めることができない人や希望の退職日に退職をしたい人、今すぐ辞めたい人はという方にはオススメです。

毎日悩んで体調を崩したり、身内の方に迷惑をかけるよりはずっと良い選択肢と言えます。

2:退職の意思を伝えるための2つのポイント

2−1:伝えるタイミング

  

退職の意思を伝えるのはタイミングが重要ですが、この「タイミング」には二つの要素があります。それは退職を希望する時期からどの程度さかのぼって告知するかという点と、時期的な問題です。

まず、どの程度さかのぼるか?という点については、特にその業種に変わった要素が無ければ1ヶ月程度前というのが一般的なラインです。しかし、例えば数か月をまたぐプロジェクトに就いている人や、新たな人員を採用するのに時間を要する特殊な仕事、1ヶ月以上前から業務のシフトが組まれる会社なのであれば、会社と揉めないだろう範囲でそれを考慮しましょう。

伝える時期については、これも可能な範囲ということになりますが、できるだけ繁忙期は避けましょう。例えば年末年始や年度末などに業務が集中することが分かっているのにそこに合わせて退職したいと言っても、間違いなく引き留めにあいます。

話が難航しますし、誰にとっても気持ちの良いものではありません。最悪の場合、何を考えているんだ!と怒りを買うこともあります。できる限り穏便に退職をした方がいいですよね。とはいえ、健康上の理由の退職であれば仕方のないことですから、そのような場合はむしろ嫌な顔をされたとしても希望する退職の時期を貫いてください。

2−2:伝える相手

退職を伝える相手はおそらくある程度の決裁権や人事権を持つ上司・セクションの責任者・工場長といった役職の方に告げるのが一般的です。小さい会社だと直接社長に伝えることになるかも知れません。

この記事を書いている著者は退職の意思を上司に伝えないといけないのはわかっていたものの、言いづらい気持ちから会社の事務員さんに退職の意思を伝えたところ、私に言われても困ります、所長に直接伝えてもらえますかと言われ気まずい思いをした経験があります。

やはり直属の上司か責任者か直接社長に退職の意思を伝えるのがベストです。伝えるにしても自分が受けるストレスを少なくするためにも、自分で伝えにくい場合は自分の親か先ほど紹介をした退職代行業者を利用しましょう。

3:退職を引き止められた場合の対処法

3−1:その場で、頑張りますなどの約束はしない

いざ、勇気を振り絞って退職の意思を伝えたとしても自分が思っているような結果になるとは限りません。当然、引き止められることを想定しておくべきです。しかし安心してください会社側が人出不足や入社間もないからという理由であなたを引き留めたとしても、会社を辞める権利はあなたにはあるということです。

ですからいくら辞められると困ると言われようが、損害賠償請求をするとか懲戒解雇になるぞと脅されようが、ひるむことなくあなたは退職の意思を貫くことが可能です。とはいえ、会社側も優秀な人材が減ることで仕事がまわらなくなることで業績の悪化や、お客様対応など業務の遂行に困難をきたすという場合は、なんとしてでも退職を引き留めようとするでしょう。

そこで、退職代行を専門としている著者がお客様から聞いた話を元に上司が退職を引き留める時によく使う文言を下記にまとめましたので参考にしてください。

・急に言われても困る、最低〇ヶ月は前に言ってもらわないと!

・入社したばかりなんだからもっとよく考えなさい

・君が担当している仕事はどうなる? 無責任じゃないか!

・今忙しい時期だからもっと後にしてほしい

・後任が決まるまで辞められないよ

・辞めるんだったら代わりの人を連れて来て

・君は優秀だし、この会社でもっと上までいける

・休みや給料の待遇を改善するから辞めないでほしい

基本的に、上記のようなことを言われても全て会社の都合ですから耳を貸す必要はありません。毅然として「退職します」という姿勢を貫きましょう。たまに言いくるめられて断れなくなり退職を撤回する人がいますがそれはよくないです。

その場では少し考えてみますと逃げても絶対に言ってはいけない言葉は「じゃあ、もう少し頑張ります」などの言葉です。これは残留することを約束する形になってしまい、頑張るって言ったよね!と言われ、次に相談した時は退職を全く認めてくれない場合もありますので絶対に使ってはいけません。

仮に説得に応じて1ヶ月後に辞める予定を3ヶ月後に変更する、など譲歩した場合でも、「その期間だけ頑張りますが〇月〇日には退職します」と明確に日程を指定しましょう!

3−2:無断退職や無断欠勤は絶対にダメ

退職したいという希望を出しても上司や会社が認めないケースの方が多いと思います。その場合、我慢してとどまっているとしても多くの人はその職場に対する熱意をすでに失っているでしょう。

しかしそんな時でも人間として、あるいは社会人としてのモラルは忘れてはいけません。出勤した以上、しっかりと業務をこなしましょう。どうせ辞めるんだからとダラダラして周りの従業員さんに迷惑をかけたり、お客様に迷惑をかけるのはよくありません。

ましてや無断欠勤・無断退職・何の連絡も無しに出勤しなくなると言った行為は絶対に避けましょう。そんなことをすればあなたの親に連絡が行き、実家に会社の方が来るでしょう。あなたが急に連絡が取れなくなったことを心配した会社が自宅で死んでいるかも知れないとマンションの管理人さんに連絡をして部屋に入って来たり、最悪警察を呼ばれる危険性もあります。

それに加え、無断退職をした場合、退職に関する書類(源泉徴収票・離職票・社会保険資格喪失証明証・年金手帳・給料など)を受け取れないリスクがあり、次の就職先で書類が提出できず困ることになるでしょう。

もしかしたら、転職先の会社に連絡をされて〇〇さんはこんなヒドイ辞め方をしたなんてクレームの電話をされることもあるかも知れません。勝手な判断で無断退職をして、あなたの将来を無駄にしないでください。なので自分で言えない場合は誰かにお願いするなど他の方法を考えましょう。

無断欠勤や無断退職などをしてしまうと、場合によっては会社側があなたに対する損害賠償などを起こす可能性もありますので絶対にやめましょう。

3−3:自分で無理な場合は親か退職代行業者にお願いしよう

会社の引き留めが激しく、何を言ってもどうにもならない、どうしても上司が納得しないという場合は最終手段として第三者に頼る手もあります。とはいえ友達や知り合いに頼るという訳にもいかないので、頼る先のおすすめとしては自分の親か退職代行を専門にしている業者です。

親であればあなたの立場を守ることに尽力してくれるであろうことと、費用がかからないというメリットがありますが、会社側がお子さんがそんなことでどうするんですか?こんな形で退職すると今後の人生でまた同じ失敗を繰り返しますよ!親御さんとしてこんな退職の仕方はどう思いますか?などと親を説得し丸め込んで来ます。

そうなると親御さんは、確かにそうですね、やっぱり本人にちゃんと退職の手続きをしに行くように伝えますと言うでしょう。このように残念ながら素人では手に負えないこともあり得ます。

その場合は、その道のプロである退職代行業者にお願いするのもいいのではないかと思います。多くの場合はスムーズに退職できるでしょう。業者さんによっては即日退職させてくれるところがあります。

4:安心してください、退職は必ずできます!

4−1:実は即日退職も可能

民法第627条では、労働契約を解約するには「申し入れの日から二週間を経過することによって終了する」と明記されていますので、基本的には退職の希望を告げれば、会社が了解しなくても二週間たてば退職することが可能です。

会社側が了承すれば即日、というのも法に触れるわけではありませんから、この際今日限りで、と言ってみ見るのも手だと言えます。

また、有給があれば申し入れ日から手続き上は二週間在職していても実質的に出勤しないという手もあります。とはいえ、基本的には引継ぎなどがあるはずですから、1カ月程度前に申し入れるのがマナーでしょう。

あまりにも後味の悪い辞め方をした場合、精神衛生上良くない記憶が残る、あるいはマナーを逸脱した情報が新しい就職先に知れてしまう、という可能性も無い訳ではありません。これらを踏まえて、できる限りスマートに、「正当な手続き」を踏んで辞めることをおすすめします。

4−2:有給を全て消化して退職もできる

有給休暇の取得は労働する人に与えられた権利ですから、日数が残っていれば全て消化してから退職することができます。ただしこの場合もきちんと有給休暇を使う手続きは踏んでおきましょう。

もちろん、何も言わずに休めば無断欠勤になりますので気を付けましょう。会社の体質、上司の考えによってはそれを認めない、と言われることもあるかもしれませんが、法によって定められています、と毅然として告げれば多くの場合は大丈夫でしょう。

それでも何か抵抗するようなら、その企業はブラックな体質を持っています。その時点でその会社を辞めようとしているあなたの選択は正しいと言えますから、どういう対応をするかはともかく、自分の決定に自信を持ちましょう。

4−3:大丈夫!給料はもらえます

引き留め交渉が激しい状況の中で、無理を推して辞めた場合、最後の給料はきちんと振り込まれるだろうか?と不安になるようなケースもあるかもしれません。しかし、きちんと給料が支払われなければ、それは会社側の落ち度または悪意であり、法を犯す行為です。

労働基準監督署などに相談すれば、多少のタイムラグはあったとしても確実にその給料はもらえますから安心してください。もしそのような前例があるような会社なら、あなたの落ち度を探して給料を差し引こうとしたりするかもしれませんから、とにかく自分の側につけ入られるような部分を作らないように注意しましょう!

4−4:損害賠償はレアなケース

退職の際に会社側から損害賠償を請求される、というケースは決して無い訳ではありません。実際の請求に至ったケースは多くはありませんが、会社側がそれを求めるケースとして多く考えられるのは、以下のような場合があります。

・会社規則に「会社側が認めない退職については損害賠償を請求する」などが記載されている

これは会社側が勝手に取り決めたもので、憲法や法律では労働者は自由に職業を選ぶ権利が保障されていますから、会社の就業規則に書かれていたとしても従う必要はありません。それを理由に賠償請求をされた場合は支払うことなく、すみやかに労働基準監督署に相談しましょう。

・突然の退職により引継ぎなどが一切行われなかった場合

必要と思われる引継ぎを一切しない場合には、損害賠償請求が有効である可能性はあります。ですから会社側が不当な引き留めを行ったとしても、「ある日連絡せずに突然出社しなくなる」といった行為は絶対に避けましょう。

とは言え、会社側は引継ぎを理由に何か月も退職を拒む権利はありません。基本的には退職を申し出て2週間が経過すれば辞めることができます。

一般的には1ヶ月前後の猶予を持って退職を申し出て、その期間中に誠意をもって引継ぎを行えば、引継ぎ不十分などの理由で損害賠償を請求されても応じる必要はありません。

・雇用期間契約が行われていた場合

期間を定めた契約で雇用されていた場合、会社側もその期間内は雇用し続けると約束している訳ですから、労働者側も正当な理由が無い退職を希望すれば損害賠償を求められることはあり得ます。

ここでの正当な理由とは、会社側が労働基準法に反するような環境を強要していた場合や、パワハラ・セクハラなどを行っていた場合、あるいは労働者側が妊娠・出産・体調不良などで業務遂行が困難な場合です。

そのため「他に良い条件の会社が見つかったので転職したい」などの理由で退職を求めれば、損害賠償は不等ではない、と裁判所などで判断されるかもしれませんので、ご注意ください。

5:退職を認めてもらった場合の流れ

5−1:退職届を提出する

口頭での退職の希望が認められたら、正式に「退職届」を提出しましょう。これには以下のような情報が必要です。

・提出日
・退職日
・理由(ただし書類上のことなので「一身上の都合により」で良い)
・退職する意思・部分自身のフルネームと押印

ちなみに、「退職願」と「退職届」を混同されている人もいます。法的なものではないので明確な定義はありませんが、基本的には「退職願」は決定事項ではなく「退職したい」という意思・希望を表すものです。一方、「退職届」は退職を決定事項として扱う届け出なので、基本的に撤回は効きません。

また、テレビや映画などで退職の希望を告げる際に「辞表」というものが登場する場合がありますが、これは本来会社役員などが提出するものですから、一般社員が関わるものではありません。最後に恥ずかしい思いをしてしまわないように注意しましょう!

5−2:引き継ぎが必要な人は引き継ぎをする

ほとんどの場合、何かしらの引継ぎは必要でしょう。内容が少なければ口頭で伝えても問題は無いかもしれませんが、できるだけリストにするなどして、退職後の混乱を最小限にしましょう。よくある引継ぎ内容を以下にピックアップします。

・資料、道具などの物品の保管場所

・パソコンやサーバー内のデータの所在

・クライアントの情報、過去のやり取り

・パートナー企業とのやりとり

・売上げ、利益、入金、支払いなどの経理的情報

・進行中の仕事があればその経過や今後すべきことの一覧

・単独で行っていた業務や作業があればそれを後任の人がスムーズに行えるような手順書

業種によっては他にもあるかもしれません。「自分自身がいなくなっても、できるだけ残った人が困らないようにする」というのが引継ぎの基本です。かけられる時間やパワーは限られているかもしれませんが、できるだけ丁寧に行いましょう。

5−3:寮や社宅に住んでいる人は荷物をまとめて部屋を掃除する

寮や社宅に住んでいた場合、退職と同時に退去するのが当然です。事前にきちんと荷物をまとめ、残留物が無いように運び出しましょう。また、最低限の掃除などもしておく方が人間としてスマートです。

5−4:貸与物や保険証などを返却する

会社から借りたものはきちんと返却しなければなりません。代表的なものを下にまとめておきますので漏れが無いようにしましょう。

・制服などの身につけるもの

・社員証、通行証など

・ロッカーや事務所のカギなど

・パソコン、スマートフォン、工具類などの業務のための道具や機器

・保険証などの社会的なもの

・資料、文献など

6:まとめ

いかがでしたか?退職に伴う不安の解消や、行うべき項目についてご理解いただけたと思います!

退職という行動はなかなかストレスを伴うものではありますが、新天地を求めるには必要な通過点です。面倒ではありますが、できる限りきっちりと済ませ、転職先でスムーズに新しい人生を踏み出せるようにしましょう。

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